学校教育の現場をはじめ社会では、性的多様性の理解について進みつつある現場もありますが、依然として多くの場合でシステマチックに身体上の男女の区分を多くの環境で適用され、また異性愛を前提として環境が整備されています。
こうした中でLGBTQユースの当事者は、自身の悩みを周りの大人（学校の先生や家族）に相談できない、多様なセクシュアリティにスポットした社会制度上の支援サービスが存在しない、などの理由により社会の支援から取り残されてしまっているのです。2022年の調査では、LGBTQの当事者である10代の１4％が自殺未遂、自傷行為にあたっては３8.1％にのぼるというデータが出ています。このような状態を変えるためには、セクシュアリティについて尊重され身体的及び精神的に安心して相談できる大人（応援者やサポーター）に出会うための機会、環境（居場所の提供）が必要です。セクシュアリティによって排斥されない社会を実現するため、当団体では居場所事業（当事者ユースの交流）、講師派遣、相談対応、ダイバーシティ推進などに取り組んでいます。